「最近よくEコマースって耳にするけど結局なに？」と疑問を持っている方は意外と多いのではないでしょうか？
Eコマースと言ったりECと言ったり呼び方も定まっていないことも多いので、Eコマースについて詳しく知らないという方が少なくないと思います。
そこで今回は今さら人にはきけないEコマ―スの基礎知識について紹介していきます。
Eコマースとは？
Eコマース(Electronic Commerce)とは日本語で「電子商取引」であり、インターネット上で行われる商品やサービスに関する取引・決済を指す言葉です。つまるところ「Eコマース＝ネットショッピング」ということになります。
Eコマースは実店舗のようにテナントを持つ必要がなく、かつ店舗スタッフも必要ないため維持費や人件費の削減にもなるため、インターネット黎明期から徐々に市場を拡大していきました。また、ネットショッピングに限らず現在では旅行代理店やオークションサイトなど、様々なサービスが提供されています。
EDI(電子情報交換)との違い
混同することも少なくないEコマースとEDIですが、EDIとは企業間の商取引における業務を効率化するための規格やツールのことであり、ネットショッピングを指すEコマースとは根本的な違いがあります。
「Eコマース＝ネットショッピング」「EDI＝商取引効率化ツール」と捉えておくのが簡単でしょう。
[RELATED_POSTS]Eコマース市場の拡大
経済産業省の調査によると2015年末でのEコマース市場規模は13.8億円で前年比7.6％増となっています。
参考：電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました
ちなみに2015年のコンビニエンスストア市場規模が10.2兆円(前年比4.7％増)なので、Eコマース市場がどれほど大きなマーケットなのかが分かります。
拡大の背景
Eコマース市場拡大の背景はやはりインターネット利用者数の爆発的な増加にあります。
総務省の調査によると2015年での年代別インターネット利用率は13歳～59歳の各階層が90％を超えており、60歳以降ではガクッと数字が下がりますが80歳以上の方でも利用率20％を超えています。
参考：平成27年版情報通信白書 特集テーマ 「ICTの過去・現在・未来」
今やインターネットはデジタルの枠を越えて生活の一部でもあり、Eコマース市場拡大は当然の結果とも言えるでしょう。
また。スマートフォンの普及も大きな追い風となったのは間違いないことです。
Eコマースの業務内容
Eコマースに発生する主な5つの業務について紹介していきます。
商品情報の登録
商品情報の登録とは言わば実店舗における"品出し”です。Eコマースを構築しただけでは当然受注を受けることは出来ず、商品情報を登録していくことで店頭に商品を並べていきます。ユーザーは登録された商品情報や商品画像を見てショッピングをするというわけです。
商品情報の登録は誰がやっても業務内容が変わらないことから、いかに効率化できる環境を整えるかが重要になります。また、直接現場に居合わせなくていいことから、クラウドソーシングなどで商品登録業務を行ってくれるスタッフを探すことが増えているようです。
受発注の管理
ユーザーから受注を受けて発送するまでの業務、商品の保管業務、商品仕入の発注を主に行います。細かく分類すると梱包、発送、納品書作成、ピッキング、発送メールの送信など細かい業務が多く、基本的に会社のスタッフが行うものです。また、顧客対応業務も含まれています。
総合管理
総合管理とはいわば実店舗で言うところの店長業務であり、上記2つに該当しない複数の業務を管理することになります。Eコマースの生命線でもある在庫管理や売上管理、システム管理なども含まれます。
状況に合わせて運営方針を固めていく必要もあるので、最も責任ある業務と言ってもいいでしょう。
デジタルマーケティング
インターネット上のマーケティング業務を担うのがデジタルマーケティングですが、目的は販売促進だけではありません。最近ではユーザーからの信頼度やブランド力の向上、リード獲得などを目的としてマーケティングも盛んに行われています。
毎年新たなマーケティング手法が乱立している現場でもあるので、大切なのは現状課題の把握と目的を達成するためのマーケティング手法を取捨選択し、それを行動に移す実行力です。
マーチャンダイジング
マーチャンダイジングはいわば販売戦略を立案する業務であり、Eコマースでどのような商品を提供していくか？誰をターゲットとするか？などを考えていきます。Eコマースが成功するか否かは半分以上がこのマーチャンダイジングにかかっていると言ってもいいでしょう。
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Eコマースの種類
Eコマースは基本的に以下の3つタイプの分類されています。
統合管理型
同じブランドが複数のEコマースを運営しているタイプであり、ドメインも違うケースが多いので意見した同じブランドが経営しているとは気付きません。統合管理型には人材リソースや運営力が必要で、自社ブランドのカラーを強く反映させることができるのが特徴です。
ショッピングモール型
楽天ショッピングやYahoo!ショッピングなど、いわゆるショッピングモールに出店するタイプのECです。メリットとしてはやはりEコマースを簡単に出店できるという点であり、最小限のリソースで参入できます。
ただし、その分競合もかなり多いので、モール内で差別化できるポイントを探すことが重要です。
マーケットプレイス型
複数のEコマースが出店するのではなく"出品”するのがマーケットプレイス型というタイプ。Amazon.comが代表的なプラットフォームです。
ユーザーからすればショッピングモールを利用しているというよりも、Amazon.comという一つの大きな店舗で買い物をしているような感覚です。
これら3つのタイプはEコマースの運営力、リソース、販売商品、サイトの特徴などを踏まえて最適なタイプを選んでいくことが重要です。
Eコマース業界のトレンド
2015年ではマーケティングオートメーションと呼ばれるマーケティングツールやオムニチャネル化が大きなトレンドとなりました。そして2016年では「データドリブンな運営」がEコマース業界のトレンドになっています。
データドリブンとは"データ分析を基にした”という意味であり、Eコマースに集まる大量のデータを分析しつつ最適な販売戦略や運営を目指していきます。2016年はビッグデータ活用が注目されている年でもあり、実際にデータ分析によって成長を遂げているEコマースもかなり出てきています。
こうした「データドリブンな運営」を実現するために重要なのが、リアルタイムなデータ分析基盤です。例えばクラウドERP「NetSuite（ネットスイート）」でEコマースシステムを含めた基幹系システムを統合的に導入すれば、リアルタイムなデータ分析基盤を作り「データドリブンな運営」を実現することができます。
まとめ
いかがでしょうか？Eコマース市場は今後も拡大が予想されている市場であり、これから参入するという企業も少なくないでしょう。大きなビジネスチャンスを持つ市場であると同時に、勝ち残りが難しい市場でもあります。
「データドリブンな運営」や競合他社との差別化をしっかりと図りつつ、市場のおけるポジションを確立していただければと思います。
