企業が効率的に生産活動や在庫管理を行うためには、「必要な物を」「必要な時に」「必要なだけ」確保できる体制を構築しなければなりません。資材所要量計画（MRP）は生産管理手法の一つです。生産管理に取り入れることで、「必要な物を」「必要な時に」「必要なだけ」購入できる体制を構築することができ、在庫管理や発注業務の効率化に貢献します。本記事では、資材所要量計画（MRP）の概要と生産管理に用いるメリット、ならびに具体的な運用方法などを解説します。
資材所要量計画（MRP）とは？
資材所要量計画（MRP）は企業の生産管理手法の一つです。計画に則って在庫管理や生産を行う管理手法のことを指します。事前に生産計画を立てておき、計画に則って必要資材を必要な時に確保することで、在庫管理や発注業務の効率化に貢献します。ここでは、概要とメリット、必須項目などを解説します。
資材所要量計画（MRP）の概要
MRPは「Material Requirements Planning」の略称です。日本語では「資材所要量計画」という意味になります。1970年代にアメリカで提案された手法です。現在でも主流な生産管理手法として、国内外のさまざまな企業で取り入れられています。
簡単に説明すると、「必要な物を」「必要な時に」「必要なだけ」製造したり購買したりする計画を立て、計画に則って在庫管理や生産を行う管理手法のことです。在庫管理や発注業務の効率化に貢献します。
資材所要量計画（MRP）を導入するメリット
資材所要量計画を導入することで、在庫最適化を図れることがメリットといえます。計画に基づいて「必要な物を」「必要な時に」「必要なだけ」購入することで、過剰在庫を防ぐことに繋がるでしょう。また、共通の部品をまとめて購入することでコスト削減にも繋がります。さらに、適正量での発注が可能になり、業務効率化が図れます。生産に必要な材料を「必要な時に」「必要なだけ」確保することで、納期遅れの減少も期待できるでしょう。
資材所要量計画（MRP）の算出に必要な項目
資材所要量計画の導入時には、生産計画・部品表・在庫情報の3点が必要です。生産計画を立てる際には、過去の受注情報などを参考にして需要予測を立て、生産する製品の個数を算出します。
部品表には、サマリー型部品表とストラクチャ型部品表の2種類があります。サマリー型部品表は部品数（種類）が少ない場合に用いるものなのに対して、ストラクチャ型部品表は部品数が多い複雑な製品に用いるものです。
在庫情報に関して、製品を生産するのに必要な部品を洗い出し、在庫の中に使える部品があるのかを確認します。在庫だけでは部品が不足する場合は、部品を発注する時期を事前に算出しておきます。
[RELATED_POSTS]資材所要量計画（MRP）を算出する流れ
資材所要量計画の導入を考えている場合には、流れについても事前に押さえておきましょう。一般的な流れは、「基準生産計画（MPS）を立案する」→「総所要量を計算する」→「正味所要量を計算する」→「発注する」といったものになります。ここでは、計画を立ててから資材や部品を発注するまでの流れを解説します。
1. 生産計画（MPS）
基準生産計画（Master Production Schedule）は、製品を生産するための生産計画のことです。「MPS（エムピーエス）」と呼ばれることもあります。資材所要量計画を取り入れる際は、生産に必要な材料を「必要な時に」「必要なだけ」確保できるように計画を立てます。
計画を立てる際は、過去の受注・製造データなどを参考に需要予測を行ったうえで立案します。確保する材料が多い場合は、計画を立てるのに時間と手間がかかります。生産管理システムを用いると、計画が立てやすくなるでしょう。
2.総所要量計算
生産計画（MPS）を立案した後は、確保する材料の総所要量を算出します。総所要量計算では、現在の在庫を一切考慮せず、生産に必要な材料の総量を算出することがポイントです。つまり、在庫から材料を調達できる場合でも、材料が何もない状態として単純に総所要量を算出するということです。なお、総所要量計算をするためには、生産に必要となる材料の名称や数量を記載した部品表が必要になります。材料が多い場合、部品表の作成は大変な作業になりますが、こちらも生産管理システムを用いることで、正確な部品表を自動的に作成することが可能です。
3. 正味所要量計算
正味所要量計算では、確保が必要な資材や部品の正味所要量を算出します。先の総所要量計算では在庫を無視していましたが、正味所要量計算では、原材料・部品の在庫があれば総所要計算量から差し引きます。
正味所要量計算をする際は、計算時点での材料・部品の在庫量を確認します。在庫の差し引きが終われば、適切な発注量を算定します。なお、発注量だけでなく材料が必要な日時の算定も必要です。正味所要量計算をする際も、当然部品表が必要になります。
4. 発注
手順1～3の作業が終われば、材料を発注する時期と納期を確定させます。立案・算定した情報は製造部門だけでなく、他部門ともコミュニケーションをしっかり取り、社内全体で共有することが大切です。また、発注ミスがあると資材所要量計画は機能しなくなるので、発注ミスを防ぐためのシステムを構築する必要があるでしょう。
資材所要量計画（MRP）の注意点
資材所要量計画を導入するにあたって、いくつか注意点があります。注意点を押さえておかないと、MRPを導入しても正常に機能せず期待していた効果は得られないでしょう。ここでは、導入時の注意点を解説します。
部品表を適切に運用する
前述しましたが、資材所要量計画を導入するにあたっては、部品表が極めて重要だといえます。部品表の内容が間違っている場合、「必要な物を」「必要な時に」「必要なだけ」調達するという計画の目的が達成できなくなってしまうからです。
部品表は「サマリー型」と「ストラクチャ型」があります。いずれも生産に必要な部品を明記したものです。サマリー型は部品名や数量などをシンプルに記載したものであるに対して、ストラクチャ型は階層構造になっており、製品が完成するまでの中間工程も記載されるのが特長です。
紙やエクセルで作成する場合、部品表の作成や確認に時間と労力がかかり、計画全体に遅れが生じる可能性があります。これらの問題を解決するためにも、BOMシステムを実装している生産管理システムの導入がおすすめです。
部門間でスムーズにコミュニケーションを取ることが必須
資材所要量計画を正常に機能させるためには、部門間でスムーズにコミュニケーションを取ることが必須です。例えば、製造部門と発注部門で円滑なコミュニケーションが取れず、情報を共有できないと、計画通りに部品や資材を発注できなくなります。
スムーズにコミュニケーションを取るためには、システムを運用するためのルール整備が必要です。計画変更があった際にも、リアルタイムで伝えることができる仕組みを構築することが重要だといえるでしょう。
まとめ
資材所要量計画を導入すると、在庫適正化や発注業務の効率化など、さまざまな部門で業務効率化が図れます。正常に機能させるためには、生産管理システムの活用が欠かせません。
また、生産管理を効率的に行いたい場合は、クラウドERPの導入がおすすめです。NetSuiteには、在庫管理やオーダー管理などの企業経営に必要な機能が搭載されています。ぜひ導入を検討してみてください。
