「サプライチェーン」という言葉を聞いたことがある方も多いでしょう。サプライチェーンは主に製造業でよく使われますが、形のある製品を扱うビジネスであれば必ず理解すべき言葉です。
そして昨今ではコロナウイルスの影響によって、「サプライチェーン対策」という言葉もよく使われるようになりました。サプライチェーンの意味だけでなく、対策すべき理由や対策方法についても理解することが重要です。
そこで本記事では、サプライチェーンの基礎知識から対策方法までまとめて解説します。
サプライチェーンとは？5つのポイントで理解する物流の話
製造業・小売業・食品業などモノを"作る”、"売る”、あるいは"流通する”というビジネスに身を置いている方なら誰もが「サプライチェーン」という言葉を耳にするのではないかと思います。
しかしその意味をしっかりと理解している方はどれくらいいるでしょうか？
本ページでは、きちんと理解しておきたいサプライチェーンについて分かりやすく解説していくと同時に、サプライチェーンマネジメント(SCM)として最適なシステム環境について紹介していきたいと思います。
サプライチェーンとは？
「サプライチェーン」を直訳すると「供給連鎖」となります。つまりサプライチェーンとは、ある製品が消費者に供給されるまでの連鎖的な流れのことです。食品や電化製品など、形のある製品は必ずサプライチェーンをともないます。
電化製品のサプライチェーンでは、大まかに下記の5プロセスを経て消費者の手元に製品が届きます。
①原材料の調達
②電子部品の加工・製造
③電子部品の組み立て・製造
④電化製品の運送
⑤販売
それぞれのプロセスは、異なる企業が担当していることが基本です。原材料の調達は資材会社、販売は家電量販店などが行います。次のプロセスに移行する際には必ず、企業間での取引が発生するため、「製品の流れとは反対の方向に資金が流れる」という特徴があります。
また、資金だけでなく「情報」も反対の方向に流れます。例として、「電化製品に使いづらい部分があった場合は、購入者の口コミとして、製品を購入した家電量販店やネットショップへと批判的情報が届く」というようなことです。サプライチェーンの一端を担う企業にとって、こうした情報は自社製品の品質を向上させるために必要でしょう。
サプライチェーン対策が必要な理由
良質な製品を消費者に提供し続けることで信頼が高まり、製品の需要が増加します。その結果、サプライチェーン全体における物の流れが活発となり、関連企業すべての利益拡大につながるでしょう。その利益を製品の品質向上に活かせれば、さらなる顧客獲得・需要増加が期待できます。
こうした好循環を作るためには、すべての関連企業がサプライチェーンを維持するための対策を講じるべきです。ここでは、サプライチェーン対策が必要な理由について詳しく解説します。
サプライチェーンリスク
サプライチェーンでは、企業から企業へバケツリレーのように物が流れていきます。多くの企業が連携することによって、最終的に製品が消費者へと届くのです。裏を返せば、サプライチェーンに関与する企業が1つでも稼働停止した場合、消費者への安定的な製品の供給は難しくなります。
サプライチェーンには、製品の供給を妨げるさまざまなリスクが潜んでいるのです。例えば、サイバー攻撃によってネットショップが稼働停止すれば、消費者が製品を購入できなくなります。あるいは、地震などの自然災害により工場の生産ラインがストップすれば、運送業者が製品を届けることはできません。
サプライチェーンにおいて物の流れがストップすると、消費者のみならずサプライチェーン上の全企業に影響が生じます。そのため、自社だけでなくすべての関連企業が情報を共有しながら、サプライチェーン上のあらゆるリスクに対処していくことが大切です。
経産省もサプライチェーン対策を支援
経済産業省も、企業におけるサプライチェーン対策を支援しています。2019年以降猛威を振るっているコロナウイルスの影響も、支援が行われている背景の1つです。コロナウイルスによって物流が滞り、さまざまな業種においてサプライチェーンの途絶が起きる事態となりました。サプライチェーンの途絶は、日本産業の衰退を引き起こします。
特に、海外拠点に依存して生産を行っている企業のダメージは大きくなっています。こうした状況を勘案し、経済産業省が打ち出したのが「サプライチェーン対策のための国内投資促進事業費補助金」です。工場新設や設備導入などにかかる費用を国が補助金として支援し、海外に依存しない強靭なサプライチェーン構築を目的としています。
ただし補助金の支給対象となるのは、大きく分けて下記2点のいずれかに該当する製品・部素材を扱うサプライチェーンです。
- 海外に生産拠点が集中しており、サプライチェーンの途絶によるリスクが大きい
- 国民が健康な生活を送るうえで重要度が高い
本補助金は、事業者からの応募に対して第三者委員会が審査を行い、採択された事業のみに支給されます。2021年10月現在では2次公募まで終了していますが、今後も公募が行われる可能性は0ではありません。そのため本補助金の存在について、しっかりと把握しておくとよいでしょう。詳細は下記をご参照ください。
公式サイト
サプライチェーンリスクの対策法
前述した補助金は、すべての業種が確実に受けられるわけではありません。ここでは、どの業種でも採用できるサプライチェーンリスクへの対策法を2つ紹介します。
① セキュリティの強化
デジタル技術の進歩により生活が豊かになった反面、増加しているのがサイバー攻撃です。重要な販路の1つであるネットショップが、サイバー攻撃により停止すれば、製品供給は滞るでしょう。加えて顧客情報や売り上げ情報などの内部データが漏えいすれば、取引先企業からの信頼低下は避けられません。
こうしたリスクに備えて、セキュリティの強化を行いましょう。具体的には、情報資産の暗号化や業務アプリの脆弱性対策など、さまざまな面でのセキュリティ対策が考えられます。セキュリティ性の高いサプライチェーン管理システムを用いるのも効果的です。
② 取引先企業との連携強化
取引先企業、特に物資の仕入先であるサプライヤーからの供給がストップすれば、サプライチェーンは自社で途絶します。そういったことを防ぐために、取引先企業との連携を強化することも大切です。サプライヤーと優先供給契約を締結したり、BCP（事業継続計画）への対応を依頼したりするとよいでしょう。
サプライチェーン管理を最適化する「Oracle NetSuite」
関連企業と連携してサプライチェーン全体を最適化するうえでは、適切なサプライチェーン管理が欠かせません。サプライチェーン管理には「Oracle NetSuite」をおすすめします。このNetSuiteは、利用企業が26,000社を超える世界No.1のクラウドERPシステムです。
NetSuiteが持つ豊富な機能によって、統合的なサプライチェーン管理が可能となります。需要分析機能によって売り上げ予測も行えるので、正確な供給量の調整が実現されます。また、さまざまなデータをリアルタイムに可視化し、スピーディーな意思決定へつなげます。
NetSuiteには倉庫管理からロジスティクス、Eコマースにいたるまで、サプライチェーン管理に必要な機能がそろっています。データは「128-bit SSL」によって暗号化されるなど、セキュリティ対策も万全です。サプライチェーンリスクへの対策を行う際には、NetSuiteの導入をご検討ください。
参照：https://www.clouderp.jp/netsuite
まとめ
今回はサプライチェーンの基礎知識から、対策方法までを解説しました。
サイバー攻撃など、サプライチェーンにおけるリスクは多様化しています。消費者に製品を安定的に供給するためには、こうしたリスクへの対策が欠かせません。リスク対策としてもっとも重要となるのは、サプライチェーン管理方法です。
サプライチェーン管理を効率的に行ううえで、システムの導入をお考えの方も多いでしょう。サプライチェーン管理には、高機能なOracle NetSuiteがおすすめです。サプライチェーンを最適化して顧客満足度向上・利益拡大を実現したい方は、Oracle NetSuiteを導入してみてはいかがでしょうか。
