2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」以降、企業の間で急速にDXの取り組みが広がりつつある。ただ、すでにDXが定着している企業もあれば、罠にはまって停滞している企業、さらにそもそも取り組みを始めていない企業もある。企業はどのようにDXと向き合うべきなのか。
IT戦略立案・実行のコンサルティングを行うアイ・ティ・アールの内山悟志氏が指摘する、日本企業に立ちはだかるDXの「5つの罠」とはいったい何か。
本資料で詳しく解説します。