賃借料は、会計の勘定科目で使用される費目で、企業の事業遂行のために土地や建物、機械などを借りるためにかかった費用を指す。これらは購入するより費用面で有利だったり、購入資金不足だったりするときに発生する。
賃借料として認められる対象は幅広く、事務所の家賃や駐車場、パソコンやコピー機などの事務用品、電話機やFAXなどの通信用品、さらにレンタルサーバのレンタル料、会議室の使用料なども認められる。これらの賃借料はまとめて計上してもよいが、家賃など土地・建物の賃料は、地代家賃または不動産賃借料の費目を使用することもある。
賃借料の支払いについては、一般的には月極で契約していることが多いが、中には半年や1年など、一定の期間をまとめて支払うケースもある。その場合、金額がそれほど大きくなければ、支払ったタイミングで一括して賃借料に計上することが認められている。
なお、賃借契約の締結時にかかった権利金などは繰延資産として計上し、保証金など解約時に返還される費用については、差入保証金として整理する。