事務用品費は、会計の勘定科目で使用される費目の1つ。事務に関する業務に使用される消耗品の類のうち、取得原価が10万円未満、または耐用年数が1年未満の物品の購入費用を指す。
具体的には、鉛筆やボールペンなどの筆記具、ノートやコピー用紙、各種伝票などの紙文具、印鑑やスタンプなどが該当する。また、はさみやカッター、ステープラなどの工具や、電卓などの小型の機械も事務用品費の対象として処理される。これらの多くは消耗品のため、事務用品費は事務用消耗品費とも呼ばれている。中には、そのまま消耗品という費目で整理されることもあり、会社によっても決め方が分かれている。特に明確な決まりは存在していない。
事務用品費に該当するものの中で、期末になっても未使用状態の物品については、貯蔵品として計上しても問題ない。例えば大量の資材や10万円以内のパソコンなどがこれに当たる。ただし実際に事務用品費として扱われる物品には金額の低いものが多いため、購入した時点で事務用品費とするのが一般的となっている。