総平均法は、会計において原価の平均を割り出すための方法のひとつで、加重平均法とも呼ばれている。総平均法では、購入したときの単価と数量を使って、それらの総計から得られたものを平均単価として採用する。
実際に資産に対する評価額を計算する場合は、「購入にかかった金額の合計÷購入した数量×期末の棚卸し在庫数」となる。例えば、単価100円のパーツを10個仕入れ、その後、今度は同じものを単価80円で30個仕入れた場合、かかった金額は100円×10＋80円×30で3,400円となる。それを数量の10個＋30個で割ると、85円となり、これが平均単価となる。ここで期末の棚卸し在庫数が12個であった場合、その棚卸資産の評価額は85円×12個で970円となる。
総平均法は、計算が会計期末の1回ですむため、普段の労力は少なくてすむ。反面、一定の期間を定めてその間の平均を求めるため、期間の途中では単価が確定されず、リアルタイムに在庫や財政、販売状態などが評価できないという問題がある。