「説明責任(アカウンタビリティ:accountability)」は、もともと責任・責務という意味の英語で、1960年代にアメリカで生まれた「会計責任(accounting responsibility)」に由来する。現在は多くの分野で使用されるようになったが、日本のアカウンタビリティは、政府官僚や企業などに対する「説明責任・答責性」という意味で使用されることが多い。また、同じ「債務・責務」という意味のレスポンシビリティ(responsibility)が「実行責任」と訳されるのに対し、アカウンタビリティは「成果責任・成果の説明責任」の意味に転じることもある。
社会に対して影響力を持つリーダーは、顧客や株主、国民に自身の情報を積極的に提供し、政策運営の健全性や問題解決力をアピールすることが求められている。そのため、アカウンタビリティを怠たる企業はメディアによって批判される一方、アカウンタビリティを果たす企業は社会からの信頼を得やすくなる。健全なアカウンタビリティの実現は、優れた人材の獲得と社員のモチベーションの維持といった副次的な効果にも影響する。